目的とターゲットを整理してデジタルブック作成サービスを選ぼう
最近では、紙媒体ではなくパソコンやスマートフォンを利用した、Web上を利用して宣伝することが一般的になってきました。デジタルブック作成サービスもその中の一つです。この記事では、デジタルブック作成する際にかかる初期費用やサービスを取り上げます。デジタルブック作成サービスを検討中の方は、参考にしてください。
まずは誰がなぜ何のために必要なのか整理しよう
デジタルブック作成サービスを利用する前に、考えておきたい3つのことを取り上げます。1つ目は、「誰に見てほしいサービスなのか」ということです。見込み客に向けての広告なのか、顧客に対してのアピールなのかによっても掲載内容は異なるでしょう。
またユーザーは、どのような経路でサイトを訪問するのでしょうか。場合によっては、導入するサービスを変える必要があるかもしれません。ユーザーは、個人のスマホやタブレットパソコンなどで閲覧するのでしょうか、それとも社内のパソコンで誰か特定の人だけが利用するのでしょうか。利用者に合わせて、サービスを選んでいきましょう。
2つ目は、「なぜデジタルブック作成サービスが必要なのか」ということです。なぜ紙媒体ではなく、デジタルという形式を選ぶのでしょうか。「なんとなく今はWebが主流だからとりあえず作ろう」という曖昧な考えは避けましょう。「もっと効率を上げて宣伝したい」「PDFは表示速度が遅いので、電子化を進めたい」などハッキリした理由を見つけることが重要です。目的やターゲットもはっきりさせることにつながるうえ、Webサイトの掲載内容を具体化できます。
3つ目は、「何のために必要なサービスなのか」ということです。このサービスを利用することで、「何を成し遂げたいのか」「そのためにどんな機能が必要か」ということを考えましょう。たとえば、通販カタログやパンフレットとWebサイトを結びつける場合には、リンク機能が必要です。動画再生や地図の埋め込機能を付けたほうがいい場合もあります。さらに、社内のみで閲覧するWebサイトの場合、IP制限機能や認証機能の有無を確認することが必要です。
このように、「何のために使うか」ということによって、必要な機能は異なってきます。使用場面を具体的に想定できれば、必要なサービスの導入を限定していくことにつながるでしょう。
初期費用と運用にかかる総コストを計算しよう
しかし、どれほど魅力的なサービスでも、コストが見合わないならサービスの利用自体が難しくなることも。そのため、初期費用と運用にかかる総コストを計算しておきましょう。
初期費用は予算内で収まったとしても、運用していくうえでどれくらいのコストがかかるでしょうか。また、その料金は提供されるサービス内容に見合ったものでしょうか。導入した後で、「コストが足りない」ということにならないように、導入前にしっかり検討することをおすすめします。
会社によっては、ブック作成費用や利用料金などをWebサイトにすべて掲載しているというところもありますが、多くの場合は問い合わせが必要になります。オンラインで完結するサービスだとしても、メールや電話で問い合わせするなら、サポート体制について詳しく尋ねることもできるかもしれません。
目的・シーンごとに最適なサービスは異なる
デジタルブック作成サービスを利用する際には、目的やシーン合わせたサービス選びをすることが大切です。それぞれのシーンごとに、どんなサービスがマッチするのかを取り上げます。
1つ目は、集客ツールとして活用する場合です。Web上でショッピングする場合や探し物をする場合には、何よりも「速さ」が重要。ユーザーは、欲しい商品やサービスを早く見つけたい、早く手に入れたいという気持ちを持っています。そのため、表示速度の速いサービスがおすすめです。
2つ目は、マニュアルや説明書として活用する場合です。この場合、検索のしやすさはもちろん、メモや情報を必要な場所に書き出しておくことのできる形のサービスがあるなら便利でしょう。また、冊子をダウンロードしておくことができるサービスを利用するなら、オフラインでも閲覧することが可能になるため、いつでも好きなときに見ることができます。
3つ目は、電子ブック・電子出版などの読み物として活用する場合です。この場合ユーザーは、読み物を手元に置いていつでも気軽に読めるということを期待するでしょう。電子書籍の作成から販売まですべて無料で行えるサービスなら、初めて利用する人でも安心して使えるでしょう。
デジタルブック作成サービスは、Webを使用した便利なサービスです。作成する際には、「誰を対象にしたものか」「なぜ・何のために作成するのか」をはっきりとさせておくなら、最適なサービスを絞って選ぶことができます。また、後で後悔することのないように、導入前には初期費用や運用費用をしっかり計算して、自分の目的に合ったサービスを選んでいきましょう。